交錯する2009年の不安と期待変わる政策の枠組みと石油の位置付け

摘要

原油価格の乱高下と金融バブルの崩壊によって引き起こされた昨年の混乱が今年の石油産業にどんな影響を及ぼすのか、石油関係者は息を潜めて2009年の行方を見詰めている。 原油高騰によって石油製品の需要減退に内外市場で拍車がかかり、価格が暴落に転じてからも失われた需要は一向に戻ってこない。設備余剰感が顕在化し、ガソリンの値下がりにも歯止めがかからず、縮小するパイをめぐってデスマッチが深刻である。 内外自動車産業のにわかの不振も石油の先行きを不透明にしており、自動車離れが石油需要の減退に拍車をかけるのではないかと、危機感を掻き立てている。年末のCOP15へ向けてポスト京都議定書の枠組み作りが終盤を入り、環境圧力が強まるのは必至だろう。 一方、今年は総合エネルギー政策の枠組みががらりと変わり、石油の位置付けも見直される。 年末にまとまった政策小委員会の中間報告最終案が石油危機以来の石油代替エネルギー法に代えてエネルギー供給構造の高度化を目指す制度設計の必要性を提言、これまでの脱石油政策に終止符が打たれるからだ。 この結果、石油に対する政策的差別扱いがなくなり、石油も他の化石燃料並みの効率利用や有効活用を公平に追求できるはずである。旧ろう発表された新日本石油と新日鉱ホールディングスとの経常統合によって業界再々編に火が付くのを不安視する向きもあれば、強力な待望のリーディング·カンパニー出現による石油業界の健全化を期待する声も多い。 幕開けした2009年が石油産業にとってどんな年となるのか、この1年は不安と期待の交錯する目まぐるしい年となりそうだ。