成人に対する覚醒下ABRの応用

摘要

2015年度より聴覚障害に対する身体障害者認定基準にABR等の実施が盛り込まれた。直 截的な契機は2014年に発覚したいわゆるS氏事件であるが、実際にはそれ以前にも2008 年に聴覚障害の交付に関する疑義が刑事事件に発展した事案が存在する。純音聴力検査が被 験者の「性善説」に基づいた検査である限り、社会的にこのような疑念が生じることは避け られない。また社会の超高齢ィ匕に伴い補聴器の需要が増加していくことが予想される。しか し高齢者では集中力や認知機能の低下、あるいは手指の巧緻性の衰えなど力嘲まって純音聴 力検査を適切に実施できないことも多い。さらにOAEの普及もあり、これまで表面化しに くかつた心因性難聴が掘り起こされるようになった。しかし成人のOAEは生理的反応減弱 による偽陰性を考慮せねばならない。また中等度以上の器質的難聴に心因反応を合併してい る患者では、OAEのような定性的検査は無力であり聴力の同定が非常に困難な場合があ る。以上のように他覚的聴力検査に対するニーズは高まっている。