北東アジアの天然ガス·パイプラインの構築と水素社会への移行を目指』で（前編）

摘要

1975年、平田賢·東大機械工学科教授（当時）を中心に「オンサイト·ミニプラント研究会」が設立され、我が国でのコージェネレーション（熱電併給）の研究が開始された。その後、名称を変えながら組織を拡大し、1985年、日本コージェネレーション研究会（JCGC）となり、2009年4月に（財）天然ガス導入促進センターに吸収合併され、現在に至っている。地球環境問題やクリーン·エネルギー導入の必要性が注目される中、コージェネレーション用の燃料は、化石燃料で最もクリーンな天然ガスにすべきであり、LNG専用船による中東や東南アジアからの輸入モードに加えて、東シベリアやサハリン地域に豊富に埋蔵される天然ガスをパイプラインで直接我が国へ輸入するべきであるとの考えから、平田教授と同様な構想を有していた民間企業（新日鉄、NKK、興銀、東電、関電、東ガス、大ガス、鹿島建設、三菱総研が事務局）により1988年に研究会設立準備会が立ち上げられた。翌年の1989年、この趣旨に賛同する我が国を代表する40数社とともに「広域天然ガス·パイプライン研究会（NPRSJ）」が設立され、北海道から九州までの国土縦貫パイプラインの検討が開始された。