わが国の食生活の现代と食育の意义に関する研究

摘要

わが国における食生活及び食料消費に関する研究は，これまでの既存研究によって網羅的になされており，多くの蓄積がある．これら既存の研究の変遷をみれば，わが国の食料に対する国民の関心の変遷についてもたどることができる．従来の量的確保が主な課題であった頃の食料消費における経済学的研究は，定量的把握が困難な嗜好要因を除外した経済要因の側面から需要変化が分析されていた．しかし，次第に食料消費が量的充足を果たすようになり，所得水準からしても，一定以上の所得レベルの確保が可能なわが国の食料消費においては，既に「成熟」段階にあることが時子山［5〕によって指摘されている1）．一方では，1980年代頃から需要変化の要因としての嗜好要因の重要性が指摘されはじめ2），次第に嗜好要因を規定する個人属性すなわちデモグラフィツクな要因からのアプローチからの研究が盛んになっていった　 その後，消費者の食へのニーズが「外部化」に向けられるようになり，食品産業等が発達してきたことで，1990年代以降の食料消費研究の中心は，マーケテイングや消費者行動，食の安全性等の分析へと移っていった．しかしながら，こうした食をめぐる社会環境の変化を背景に生じてきた諸問題，例えば，食料自給率低下，栄養バランス及び「日本型食生活」崩壊の懸念，食生活の乱れ等が顕著に表れたことで，「食育基本法」が2005年に制定され，今一度食生活の在り方が問われている．そして，今日の食に関する研究対象は，例えば，根岸［7〕，片岡〔2〕等のように，地産地消や学校給食，食農教育の方面へも向けられつつある．