4月の通販で最大の伸びを示したのは「通信教育·サービス」分野

摘要

日本通信販売協会(JADMA)が理事•幹事会社など会員企業113社を対象に調査した今年4月の総売上高は合計1,183億100万円で、前年同月に比べ+1.1%の増加だった。巣ごもり生活の長期化で、通販需要の拡大が予想されていた割には控えめな伸びである。もっとも、これは総平均であり、商品別にみていくとかなりの凹凸が生じている。4月に最大の伸びを記録したのは「通信教育·サービス」で、前年同月比+30.0%の18億900万円となった。多くの学校が休校に入って家庭の負担力5"增えたのは、食費だけではなかったことが分かる。その食費関連では、「健康食品を除く食料品」が同+17.6%の59億9,700万円と二番目に高い伸びを示している。また、通販のへビーユーザーが多いとされる「健康食品」は+9.9%の141億5,500万円と相変わらず好調だ。トィレタリーを含む「家庭用品」は家電製品から台所用品まで範囲が広いが、+4.3%の123億4,800万円と平均を上回る伸長。その一方、通販の最大ボリユームである「雑貨」は△0.2%の624億9,600万円と横ばい微減。このうち、オフィス需要の多い「文具-事務用品」は+0.1%の341億700万円、また「化粧品」は+3.2%の155億8,600万円とそれぞれ前年を上回ったが、靴•飽や貴金属•時計、日曜大工関連、スポーツ•レジャー用品、趣味·娯楽用品などから成る「その他の雑貨」が△4.6%の128億400万円と減少している。また「衣料品」も△7.6%の202億7,800万円と振るわなかつた。外出制限がかかっているので、衣料品の購入を控える人が多かったようだ。このようにみてくると通販は、その時々における消費者のマインドを映し出す鏡のような存在であると言える。