土壌教育を考えるための土壌アンケート調査

摘要

2015年は国連が定めた国際土壌年であり，この年には 国内外でさまざまな取り組みや活動が行われた.この活動 を継続するために，国際土壌科学連合は2015年から2024 年までを国際土壌の10年とした.この活動の中で多くの 報告，提言がなされ土壌の重要性を，社会全体で認識する 必要を指摘している.例えば，国連食糧農業機関の報告で は，土壌は国際社会がその達成を希求する「持続可能な開 発目標（SDGs)」に深く 関係し，その達成のためには，土 壌を含めた自然資源の持続的な管理が不可欠であるとして いる（高田ら，2016).また，日本学術会議農学委員会土 壌科学分科会（2016)も，持続的な土壌管理の重要性を指 摘し，社会全体にわたり土壌の機能と保全に関する理解の 増進のために土壌教育を充実することを提言している.こ のような背景のもと，土壌に関する教育の重要性は増して いるといえる.一方，学校教育においては，学習指導要領 における土壌の取り扱いは減少しており（福田，2006;平 井ら，2011;赤羽?平井，2014),初等?中等教育で土壌 を学ぶ機会が減少している.この学習指導要領での取り扱 いの減少は，現場教師の教育項目?方法や児童生徒の学習 意欲に影響し，ひいては児童生徒が土壌の重要性を理解す る態度が未成熟になることにつながると指摘されている (平井ら，2015a).日本土壌肥料学会土壌教育委員会（以 下，土壌教育委員会）では，土壌の理解増進，土壌教育の 啓発のために，土壌観察会の開催をはじめ，さまざまな 土壌教育活動を行ってきた（福田，2014).しかしながら， 土壌に対する意識調査は，平井ら（1989)によって1988 年に小?中?高?大学生を対象に実施されて以来行われて おらず，今後の土壌教育を考える上で，現在の土壌に対す る意識を知る必要がある.そこで，平井?平井（2015)は 宇都宮市において2014年に土に対するアンケート調査を 行った.その結果を受けて，土壌教育委員会では，国際土 壌年の活動の一環として全国的な調査を行い今後の土壌教 育活動の方針を策定する基礎資料を得ることにした（平井ら，2015b).