プリオン病二次感染予防対策に関する取り組みについて

摘要

当院では2006年にCJDと診断された患者に使用した器材を再生処理するにあたり，当時のガイドラインを参照し検討をおこなったが，現実的な対応方法がなく器材を破棄した経験があった．また，2008年のCJD患者数は全国で116名にものぼり，中でも患者数の多い東京都と神奈川県の境に位置する当院にとって対応すべき問題になっていた．2008年9月に厚生労働省より「プリオン痛感染予防ガイドライン（2008年版）要約」を通達されたことにより，同年10月より当院にてハイリスク手技に用いた器材の対応法の検討を始めた．