放射性物質を含む土壌·地下水の対策技術:既往の対策技術の適用性について

摘要

東日本大震災（2011年東北地方太平洋沖地震）は、構造物の倒壊、液状化被害、津波被害をもたらし、いまなお災害廃棄物、放射性物質により汚染された土壌·地下水への対策が、大きな課題のひとつとして残されている。我が国の土壌·地下水汚染問題に関する法整備は、土壌汚染対策法（2003年施行、2010年改正）等を中心に進められている。同法で対象としている25種類の化学物質に対しては、地下水経由の飲用リスク及び直接摂取リスクの2通りのシナリオを想定し、人への健康被害を防止する観点から、各物質ごとに基準が定められている。