摘採機の共同利用が発端で二四haにレールを導入

摘要

レール式全面摘採機は、うね間移動台車を含め約三〇〇万円の出費となる。 さらに、レールの敷設章も必要だ。 摘採機豊ハ同利用するにはどんな工夫が必要か、県内の二事例を紹介する。 「去年のような雨の多い天気でも、レールを導入したおかげであまり影響を受けませんでした」農事組合法人五明茶業組合の松浦一治代表理事はこう話す。 この組合は、掛川市のほぼ中央部の丘陵地帯六五如を受益面積とするが、現在、組合員三四人のうち二四人、面積にして二四haにレールを導入している。これは、組合員のなかの一五人が平成5年に茶園管理機械利用組合を設立し、国の補助を受け、レール式摘採機の共同利用を始めたのがきっかけだった。