「遺伝子組換え食品」「栄養機能食品」など食品成分内容の新表示制度がスタート--食物の摂取の偏りや過不足による生活習慣病を予防する

摘要

保健機能食品も含む食品全般の成分内容などの情報の表示の義務化が一層、進むこととなり、これにともなつて消費者の利用、購買画の信用も増加をみせ、市場の拡大へ向かっている。 この4月から「アレルギー物質を含む食品」（猶予期間1年を設け、平成14年4月1日施行）、また「遺伝子組換え食品」、さらに「栄養機能食品」について、それぞれ表示が必要となった。 一方、有機裁培による農作物に「有機JAS（日本農林規格）」の表示が、規格に合格したものだけに可能な制度が同じく4月からスタートした。 こうしたことから食品に関しては、これまでの原材料等の表示、JASマーク、品質表示などを含め、一段と食品内容の情報が幅広く提供されることになり、消費者の選択に資することとなった。 とくに食品の目的である日常的な摂取によって、エネルギーの生産と確保、健康の維持、増進などをはかるうえで、保健機能食品の市場が拡大しており、特定保健用食品の規模は、平成12年度の推定で、前年度の7割前後増の約2，500億円になるとみられ、こんごの成長が期待されている。