地震による付帯施設への被害

摘要

土木構造物の耐震構造や耐震設計、耐震補強は、地震被害が発生するごとに進歩してきた。特に、阪神•淡路大震災以降、新しい耐震基準で設計施工された鉄道高架橋は、東日本大震災においてもほぼ無被害の状況であった。既設構造物の耐震補強においても、阪神•淡路大震災クラスの地震動に対して、崩壊しない性能を付与することを目的にしており、東日本大震災では耐震補強を終了していた構造物が無被害の状況で、その有効性が確認された。一方、東日本大震災では、高架橋上のPC電化柱の被害が、広範囲に多数発生した。過去の地震においても、高架橋上のPC電化柱の折損を伴う地震被害は発生しているが、高架橋本体に比べて限定的な地域で、かつ折損本数が少ないなど、高架橋より被害が軽微だったことから、地震時の被害復旧として注視されることはなかった。しかしながら、東日本大震災では、PC電化柱の復旧に多くの時間を要し、鉄道の運転再開に多大な影響を及ぼす可能性を浮き彫りにした。表1に、東日本大震災における東北新幹線構造物の主な被害状況を示す。