外皮・躯体と設備・機器の総合エネルギーシミュレーションツール“BEST'に関する統合的研究

摘要

地球温暖化に伴い，建築物の省エネルギー対策が重要なrn課題となっている。2005年に京都議定書が発効し，それrnに伴い省エネルギー法の一部が改正された。この改定によrnり，省エネルギー計画書の届出の必要な建物の対象範囲がrn広がっただけでなく，定期報告書の提出などが必要となrnり，新築時のみならず運用時も継続的なエネルギー消費量rnなどの評価が必要となった。rnこのような状況を受けて，建物の計画・企画段階から実rn施設計，運用段階までの建物のライフサイクルでのエネルrnギー性能を評価できるツールとして，BESTを開発するこrnとになった（表-1）。BESTは国土交通省の支援を受け，rn（財）建築環境・省エネルギー機構（IBEC）で開発されておrnり，（社）空気調和・衛生工学会のほか，（社）日本建築学rn会，（社）建築設備技術者協会，（社）電気設備学会が後援しrnている。