電力融通ネットワークにおける融通取引価格の最適化（電気自動車による充給電を考慮した場合の検討）

摘要

太陽光発電（PV）の普及が家庭部門で進hでいる．PVは余剰電力に対する固定買取価格制度の導入により，省エネルギー性だけでなく経済性の面でも導入効果に優れている．しかし，家庭用PVの固定価格での買取期間は10年間であり，買取期間終了後は売電価格が大幅に低くなる．また， PV 導入量の急速な増加に伴って買取価格の設定も年々低下している．さらに，PVの発電は日中のみで，その出力は天候の影響を大きく受けることから，電力系統への連系容量が制限されつつある．よって，今後は PV 余剰電力を需要家内で有効に自己消費することが重要になってくる．