立地・建物の変遷過程から見た精神科病院の転用適性に関する研究

摘要

欧米の精神科医療は入院治療から地域生活支援へと移rn行しており、病床削減と退院後の居住の場の整備が進んでrnいる。それに対し、日本の病床は減っておらず、世界でもrn類を見ない病床数となっている。近年では統合失調症や若rnい患者が減少し、空いた病床に認知症高齢者が入院していrnる。現在、入院患者の半数が65 歳以上の高齢者となってrnおり、退院後の受け皿の不足により長期入院となっていrnる。精神病床を減らすには入院している高齢者に対する退rn院後の居住の場を整備する必要がある。このような問題にrn対して厚生労働省は新たな施設をつくるのではなく精神rn科病院を居住施設に転換する方針を2014 年7 月に発表しrnた。特に認知症高齢者グループホームへの転換が計画rnされている。グループホームは地域との関わりが重要であrnり、住み慣れた地域での居住継続が望ましい。しかし、精rn神科病院は従来から続く偏見や社会的状況により社会かrnら隔離された場所に立地している可能性がある。同一敷地rn内での転用は退院後の生活の場が社会から切り離されたrnままとなり、新たな問題を引き起こすことが考えられる。rn　そこで本研究では医療制度と建物関連の基準により病rn院の開設年を7 つの時期に分類し、時期ごとの建物及び立rn地特性を把握することで居住施設への転用適性についてrn明らかにすることを目的とする。