自治体保健師との協力による高齢者熱中症予防のための住まい方支援の試行（その２．住まい方別の改善パターンの把握）

摘要

高齢者の屋内熱中症予防のために行政などが情報発信と講座などの対策を実施しているが、その中で主要因の一つである住環境の個別具体的な助言がないことから、住まい方改善の実現には至らないことが珍しくない。そのため既住研究では、例えば柴田らが温湿度の測定・確認を高齢者に体験させた前後でエアコンの使用頻度が増加することなどを確認している1)。また前報2)では、自治体保健師との協力により、講座のみでなく室内熱環境のモニタリングと住戸別相談会とが熱中症予備群の発見と住まい方改善につながることなどを確認している。このような住まい方支援の実現体制の具体策はまだ不明であるが、少なくとも大学研究室がボランティアとして取り組む場合に、住まい方別の具体的な支援手順が用意できていれば、住まい方改善が円滑に誘導できると考える。