住宅メーカーの戦略における環境共生技術の商品化に関する研究

摘要

本論では、環境共生技術が普及するべきであるという立場に立った上で、住宅メーカーの環境共生に対する取り組みについて述べてきた。　3.1にて平面・断面計画、設備に関連する項目数が多い事を述べた。平面・断面及び外構計画の検討による環境共生技術は効果の定量化が出来ないものが多く、採用にはメーカーメリットは期待出来ず、普及は商品化住宅の企画者及び、営業設計担当者の良心にのみ支えられていると考える。3.2では効果が売電価格という形で定量化されたPVの影響により、商品化住宅の形態に変化があったことを述べた。この事から効果が定量化され、それがコストメリットを生み出す事が認知された環境共生技術については、その手法を標準採用とした商品化住宅が登場する可能性がある。3.3では通風採光に関して、効果を定量化する事の課題を述べた。