民生部門エネルギー消費の気温影響に関する地域特性

摘要

ヒートアイランド現象や地球温暖化による昇温は主として空調·給湯用エネルギー消費に影響を及ぼすが，気温上昇により冷房用エネルギー消費量は増加する一方で，暖房·給湯用エネルギー消費量は逆に減少することが容易に想像できる．この点に関して，筆者らは大阪府を対象として気温変化に伴うエネルギー消費影響を定量的に評価した結果，これらの要因が相殺し合うことによって，都心部では昇温により増加する一方で，郊外部ではほぼ変化しないことを明らかにした．しかしながら，影響の方向性（正負）は評価対象地域の住宅·業務床面積比率やエネルギー種別比率（熱源構成比率），冷温熱需要比率などで変化することが予想される．荒井らは札幌，東京，那覇の各都市を対象として空調用エネルギー消費の昇温影響を通年評価した結果から，影響の方向性は気象条件や建物用途によって異なることを示唆している．しかしながら，荒井らの分析はデグリーデイ法によるものであり，分析精度が十分とは言えない．また，個別建物に対する評価であり，地域総体としての影響を評価したものではない．その他，エネルギー消費の気温感応度については，平野や亀卦川ら，玄地らによって評価された事例があるものの，気温感応度の地域特性について言及したものは皆無である．したがって，昇温に伴うエネルギー消費影響の地域特性評価については，未だ基礎的な分析の余地が残されているのが現状である．本論文では以上の背景を鑑みて，主として市域単位のエネルギー消費実績データを基に，民生部門エネルギー消費の気温影響に関する地域特性について検討を行う．