都市圏規模の大小及び通勤手段の相違が保健指導に参加した勤労者の身体活動量に及ぼす影響

摘要

生活習慣病の予防において，日常における適度な身体 活動量の維持の重要性が多くの研究によつて確認されて いる.しかしながら，我が国においてその至適量を維持できている者の割合は，依然として3割前後である ことが示されている.国民の身体活動量を増大させる ための方策は，我が国の重要な健康づくり政策の一つと なっているが,特に，40歳代から50歳代の男性にお いては，運動習慣がある者，及び意識的に運動を心がけ ている者の割合が，他の年代に比べて低いことが明らか となっている.