ベント式群集に毒づく魚許容量の推定

摘要

わが国の沿岸域では1960年代以降，湖面を使用した給餌型魚類襲椎が発展し，現准（2003隼）では費殖業を含む沿岸漁業の巾で生塵最の10％，生鹿瀬の23％を占めるようになった。 その－十方で，一部の漁場では貧酸素化や有害赤潮の発生などいわゆる自家汚染と呼ばれる現象が顕在化し，港楢の維持そのものが危ぶまれる事態も生じてきた。 その対策として汚濁海底への秘抄，汚濁泥の浬浬，源隠粧弧水路閑札幌乳底質改良材の投入など様々な土木工学札化学的手法が試みられてきたが，効果が一時的であったり多粕の費用を要する点などの欠点があり，根本的な解決策とはなっていない。 瑠璃負荷低減型飼料の開発や授餌法の改良により負荷有機物盤を減少させるほか，好適な立地条件のもと適正な密度で費殖を営むことが持続的生産に向けての最普の近道になると思われる。 そのためにはそれぞれの漁場が有する礫焼収容力(assimilative capacity：喋域が当然に沖化できる有機汚濁の許容量）を的確に把握しなければならない。