肺癌登録合同委員会報告　全国肺癌登録事業の実績と今後の展望

摘要

肺癌登録合同委員会は，日本呼吸器内視鏡学会，日本呼吸器学会，日本呼吸器外科学会，日本肺癌学会の4学会によって運営されており，定期的な症例登録作業を行っている．外科切除症例は1994年の第1次事業以来，5年毎に4回の集計が行われた．第5次事業では，2004年の外科治療症例が2010年に後ろ向きに登録され，11663例が集計された．全体の5年生存率は69%であり，1989年の集計に比し22％の向上を認めた．第5次事業の外科手術症例データベースの解析により，主論文1編と副論文9編の合計10編（Journal of Thoracic Oncology 6編，Lung Cancer 1編，Journal of Thoracic and Cardiovascular Surgery 2編，European Journal of Cardiothoracic Surgery 1編）の英文論文が発表されている．副論文のテーマは，①stage IIIA-cN2/pN2，②pT3の浸潤臓器別の成績，③縦隔胸膜浸潤とT4の妥当性，④臓側胸膜浸潤，⑤肺腺癌の組織亜型別の予後，⑥小細胞癌の手術成績，⑦50歳以下の比較的若年肺癌患者の手術成績，⑧術中胸腔内洗浄細胞診，⑨胸膜播種?悪性胸水症例の切除成績，である．現在進行中の第6次事業では2012年の非外科治療症例を対象として13469例が登録されており，追跡調査中である．2016年に解析予定である．第7次事業では2010年の肺癌手術症例を対象として2016年に後ろ向き登録を行うことが決定されており，学会にて登録作業の詳細を説明する．第8次事業では胸腺上皮性腫瘍の前向き登録を行う予定であり，2016年に開始予定である．さらに第9次事業として，胸膜悪性中皮腫の登録も検討している．肺癌登録事業の約40,000例のデータが世界肺癌学会（IASLC）のdatabaseに登録されており，staging committeeの作業に貢献している．IASLCのデータベースをもとに，UICCのTNM第8版改定作業が行われており，日本の臨床研究は国際共同事業にも貢献している．日本肺癌学会と学会員のご協力に感謝するとともに，本邦からの更なる情報発信のために今後も本事業へのご支援をお願いする．