臨海部エネルギー施設の強靭化と課題

摘要

二〇一三年に制定された国土強靭化基本法の基本方針の一つに「国家及び社会の主要な機能が致命的障害を受けないこと」がうたわれている。大都市圏埋立地に集中したエネルギー施設が将来の地震により被害を受けた場合、わが国のみならず世界の経済活動及び国民の生活に与える影響は極めて深刻かつ重大になると考えられる。首都直下地震や南海トラフ巨大地震の発生の切迫性が指摘されている現在、これらのエネルギー施設の強靭化を図ることは国家の喫緊の課題である。本稿では、既往地震による臨海部エネルギー施設の被害を検証するとともに、エネルギー施設の強靭化の現状と今後の課題を述べる。