嗅覚測定法による臭気分析:嗅覚測定法によるにおいの数値化·可視化と官能評価分析法

摘要

日本でも公害が大きな社会問題となっていた数十年前、いわゆる典型7公害の1つとして悪臭もその対象であり、昭和46年に悪臭防止法が制定された。以後、法整備を始めとした社会的要求、企業努力、環境浄化技術の発展の積み重ねにより、水環境や大気環境は大幅な改善が成されてきた昨今である。しかし、その一方、悪臭については、悪臭苦情件数の総数としてみると平成24年度で14,411件であり、昭和45年度の14，997件と大きな違いが無い。この要因は、工場に由来するような産業型の悪臭は改善されてきているものの、飲食店等のサービス業による悪臭が問題となってきていることや、住民がより快適な生活環境を求めてきていることに起因する。