宮城県LPガス協「需要開発セミナー」テーマはエネファーム、GHP、HB給湯器、リース制度

摘要

(社)宮城県LPガス協会は、21日仙台会場、24日大崎会場で平成28年度「LPガス機器需要開発セミナー」を開催した。参加者は各100名定員の計約200人。21日の仙台会場（仙台市、TKPガーデンシティ仙台勾当台）では、小埜寺宏会長が開会挨拶を行った。「エネファーム研修」を担当した米田春彦事業企画担当部長は、販売実績（2015年度15万台突破）、国策による普及促進策（30年530万台目標、10戸に1台のイメージ）、オール電化からの燃転事例、リース活用の有効性－などを説明し、エネファームの普及について「LPガス消費戸数の減少、家庭用消費量の落ち込み、オール電化住宅の復活などから重要な課題となっている」と述べた。