配管系及び塔槽類の支持構造物の耐震対策法＜劣化を含めた地震に対する設備保全の考え方と耐震対策の検討事例＞

摘要

阪神·淡路大震災（1995年1月、マグニチュード：7.2）以降、各種構造物に対する耐震設計法規／基準の見直しが行われ、その一つとして「高圧ガス設備等耐震設計基準」が改正された（改正告示143号）。 この告示改正以前では、プラント設備（石油、石油化学、電力、およびガス等のプラント設備を総称する。 ）の高レベル地震動に対する耐震性能評価は、神奈川基準（高圧ガス施設等耐震設計基準、神奈川県、平成5年1月）を準用して実施していたが、告示の改正により、国内全域のプラント設備に適用できる高レベル地震動に対する耐震性能評価方法が提示された。当基準は新規プラント設備に適用されるが、阪神·淡路大震災以後、高レベル地震動に対する改造見直しの関心も高く、当基準に基づく既設プラント設備に対する耐震診断を実施する要求が増加している。 本稿では、耐震診断が要求される背景を考察すると共に、耐震診断におけるグレード分けについて提案する。 また、上載設備および支持構造物を一体系の連成モデルとして考えることにより、より効率的な耐震対策の検討が実施可能なため、その検討方法を含み事例を紹介する。