自立型石油システムの勧め

摘要

今年1月17日は阪神·淡路大震災からちょうど10年。 昨年10月には新潟県中越地震、12月には北スマトラ沖の巨大地震が発生し、地震の怖さが実感として迫ってくる。 東海地震や東南海地震はいつ起こってもおかしくないというから不気味だ。地震予知には限界があり、直下型の地震はいつどこで起こるかまったく見当がつかない。 だからといって、生活の場を捨てて逃げ出すわけにもいかないから、国としても個人としても最善の備えを固めて犠牲を最小限に防ぐ努力を日頃から心掛ける以外に道はない。万一、大震災に見舞われた場合には、被災者が生活を維持できる最低限の支援体制と環境を整備しておく必要がある。災害支援や復興時にどうしても欠かせないのはエネルギー供給の確保。 過去の経験では地震で分断された電気や都市ガスなどのライフラインに代わって、震災直後に威力を発揮したのは機動的に供給できる石油である。