住宅内における用途別エネルギー消費と住まい方の実態に関する研究: アンケート調査に基づく分析

摘要

我が国においては、エネルギー起源CO_2排出量が総CO_2排出量の94.3％を占めており、CO_2排出量を削減するためにはエネルギー消費量を削減することが効果的である。我が国全体の2003年度におけるエネルギー消費量は、1990年度に比べ19.4％増加し、特に、民生家庭部門では26.0％増加している。京都議定書の第一約束期間である2008～2012年に自助努力による削減目標の達成は困難であることが予想され、今後継続的なエネルギー消費量の削減が急務とされている。