共生型ネット社会の実現に向けて: 災害に強い通信ネットワークづくりに向けて

摘要

3月11日東日本大震災では、固定通信においては最大約100万回線(NTT東日本)が不通となり、携帯電話・PHSにおいては最大約2万9000基地局(5社)が停波となつた。このような状況のなか、ソーシャルメディアによるリアルタイムな情報通信が機能し、多様な情報の流通手段が話題となったが、一方、安否確認システムの重要性が再認識された。