19世紀フランスの土木エンジニアと「公共の利益」

摘要

ヨーロツバの19世紀は、ロルトが「土木と機械の時代」(『ヴィクトリアン·エンジニアリング』鹿島出版会、1989)と呼んだように、急激な工業化の時代であるとともに、交通網が国土を組織化する新たな手段となった時代でもあった。そのような変化の渦中にあって、インフラ整備の最前線に立った土木エンジニアの多くは、自分たちの仕事が社会に及ぼす影響に無関心ではいられなかった。彼らは、土木事業の新たな社会的·経済的役割を認識し、開発の理念を構築しようとしたのである。道路や運河を民間主導で建設していったイギリスに対して、フランスでは、国立の専門学校で育成され、土木省あるいは公共事業省に所属するエンジニアがそれらを担当した。土木工ンジニアは基本的に政府のエンジニアであるというフランス特有の体制が、開発理念に公益概念を導入する結果をもたらした。ここでは、まず、開発理念に二つのタイプが併存していたことを紹介し、つぎに、開発の正当性を証明する手段として費用便益分析が誕生した経緯を示す。そのうえで、最後に、この数値的な分析の枠から外れる文化の問題に言及することにしたい。