大阪長屋の保全活用に関する研究: 社会実験「オープンナガヤ」を中心に

摘要

しかし、オープンナガヤでは30 歳代も30.0%（3 名・N=10）rnであったことから、例えば親の所有していた長屋を相続rnで引き継いだ場合などは、どの年代の人でも長屋所有者rnとなる可能性があるのではないかと考えられる。rnまた、長屋所有者は長屋居住希望者と比べて、オーrnプンナガヤのウェブサイトの閲覧率が低く、Facebook やrntwitter などのSNS メディアで特にその割合が低くなることrnが明らかになった。その一方、スクールでは「住まい・rnまちづくり・ネット」及び同メールマガジンをきっかけrnに参加した人の割合が41.2%（10 名・N=17）と長屋居住rn希望者と比較しても高く、当団体との連携をより一層強rn化することによって、「長屋所有者」に対して効率良く情rn報提供ができると考えられる。