Twitter上の情報拡散がもたらす商品販売効果推定モデルの提案

摘要

消費者の価値観が多様化し，ソーシャルメディアが普及した現在，従来から存在する，企業から消費者への一方的な事業形態である B to C（Business to Customer）に加えて B to C to C を連携させる共創マーケティングが，繊維消費科学会の第 25 回消費科学講座「マーケティング 3.0：顧客共創のマーケティング」にて最新事例として報告されている［1］．なおC to C（Customer to Customer）に関しては，消費者同士でモノやサービスを売買することに着目する．代表的な C to C サービスには，フリーマーケット形式の「メルカリ」，ハンドメイド商品を売買する「minne」などがある．