コージェネレーションシステムを考慮した技術選択モデルによる日本の2050 年までのCO2 削減戦略の分析

摘要

計算結果から、CO2 排出の大幅削減でのCGS の効果は限定的であるが、給湯やジェネリンクでの冷房など、家庭・業務部門でのエネルギー需要に対しCGS の廃熱が有効に利用されており、CO2 ケース、BAU ケースの双方で各部門3GW以上の導入がされていることから、熱利用による経済合理性は備えているものと考えられる。特に家庭部門における発電容量で2050 年にCO2 ケースで3.3GW、BAU ケースで4.5GW という結果は、家庭用燃料電池1 台あたり700W の出力を持つと仮定した場合それぞれ4.7 百万台、6.4 百万台という結果となり、2015 年時点の普及台数である約12.5 万台から大きく普及が広がる結果となっている。