集合住宅を対象とした用途別エネルギー消費量分析に基づく省エネ提案及びその効果2017年度冬期の分析結果

摘要

電力?ガス併用の集合住宅における約50世帯を対象に前年度の消費実績に基づく用途別消費量を示した上で世帯毎に省エネ提案を行い、その後のエネルギー消費量を前年度の同期間の消費量と比較した。その結果、全世帯平均では消費量の減少は見られないこと、世帯毎に見ると全体の約3分の1の世帯で総エネルギー消費量が減少したこと、などを示した。また省エネ提案後に省エネ行動実施数が増加した世帯や省エネ意識が向上した世帯ではエネルギー消費量の増加が抑えられる傾向が見られたものの、省エネ提案が実際にどの程度影響を及ぼしたのか定量的把握をするには至らなかった。そのため今後、明確な削減効果の把握のため、継続的な提案を行い長期的に検討する必要があると考えられる。