一般通話の待時を考慮した非常時回線留保制御による呼損率低減効果

摘要

地震や火災などの非常時において，安否確認や警察，消防などへの連絡手段として大量の呼が発生する．そのため現地の電話網内で輻輳が発生し，接続が困難になる問題がある．文献[1] では，回線交換網において非常時の呼収容数増大を図るため，一部回線を公的機関が使用する優先通話専用に留保する回線留保制御手法と一般通話の通話時間制御手法が提案され，その有効性が示されている．しかし，これらの制御によっても一般通話の呼損率は高く，さらなる呼損率の低減を図る必要がある．