防音保護具の形態による遮音スペックの変化 実耳周波数レスポンスからの検討

摘要

労災の多くが解決されている中、騒音性難聴とじん肺は今なお多くの困難があり、その撲 滅に成功していない。これらに共通する問題点は、労災対策が場の管理に注力されていて個 人暴露レベル（ィミッションレベル）での管理を個人に依存していることがあげられる。労働安全衛生規則第588条に定める「著しい騒音を発する作業場」の測定は作業環境測定基準 に基づき、6ヶ月以内ごとに1回実施することが定められているこれ以外にも「騒音障害防 止のためのガイドライン」では上記の8作業場の他に52作業場についても作業環境測定が望 ましいと規定している。これらの作業環境測定は、A測定とB測定の2つが行われる。A測 定は単位作業場所の床面上に6m以下の等間隔で引いた縦の線と横の線との交点の床上120-150 c mの位置で5力所以上の点で計測する。