わが国のがん登録制度と臨床での活用可能性

摘要

ビッグデータが流行語となり関心が高まるにつれて,医療でも大規模な現実データを収集して活用する動きが高まっている.しかし，大規模にデータを集めるのは容易ではないため,基本的には解析用途に収集されたものではなく診療報酬請求や診療記録などの日常の診療活動で生成されるデータを二次的に活用することが多い.しかし,このようにして得られたデータはレセプト病名のように重要な情報が不十分だったり，検査値データのように基準がさまざまに異なっていたりする.さらに追加してデータを集めようとすると，収集者はデータ入力が本来業務ではない場合,本業が多忙になるとデータに抜けが出たり正確性が妥協されたりということが起こりがちになる.そのような問題を回避しながら大規模にデータを収集するには,データ収集を制度として確立し,そのために可能な限り専門職を割り当てて運営することが求められる.しかし，一方でそのような制度を作り上げるのも容易ではない.その点で公的制度として運営されている「がん登録」は貴重な事例かもしれない.がん登録は,がんのデータベースを作成する作業として,古くから行われてきたが，2016年からは，がん登録等の推進に関する法律（以下,「がん登録推進法」という）が施行され，法律をもとに実施されるようになった.本稿では現状を紹介し，臨床を支援するデータとしてどのように使えそうか,といったところを概説したい.