既存木造戸建ての75%以上が不適格

摘要

日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（略称：木耐協）はこのほど、98年12月1日から2000年11日30日までの2年間にわたり行った耐震診断2万7，802件についてその調査データをまとめた。 対象家屋は、全国の木造在来工法2階建以下、築3年以上経過した建物（平均築年数22.17年）で、建設省住宅局監修「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」に基づき、①地盤·基礎、②建物の形、③壁の配置、④筋交い、⑤壁の割合、⑥老朽度、のそれぞれについて調査を行った.