戦間期日本における近代部門設備投資のマクロ分析価格要因の影響についての定量的検討

摘要

本論では，両大戦間期（1920～37年）の日本の近代部門として，非1次産業（製造·サービス業）を取り上げ，その設備投資に，従来から議論されていた価格要因（実質金利·実質貸金·投資財の製品に対する相対価格）の与えた影執こついて，調整費用モデルに基づく投資関数と歴史統計を用いた要因分解により定量的に考察し，次の見解を提示する。 第1に1920年代の高い実質金利は投資を停滞させたが，1930年代初頭の政策レジーム転換による実質金利低下は，実質賃金低下と共に投資の回復と加速化を支えた。第2に実質貸金に対する投資の弾力性は比戟的大きく，1920年代の実質貸金上昇は投資を停滞させたが，1930年代の実質賃金低下は，投資の加速化に価格要因中濃大の貢献をなした。 第3に投資財相対価格上昇の投資への負の効果は，1920年代は価格要因中最小であり，1930年代も投資財相対価格上昇の鈍化により緩和された。