ヒトの環境共生を成立させるための土地利用および水利用計画

摘要

厚生労働省は日本人の食事摂取基準2005年版1）を策定し，それまでの栄養欠乏を対象とした基準を一新して栄養過剰対策を取り入れ，確率論的に妥当と判断される食事摂取量の範囲を示した。このことは国民の食事摂取に関する知識がある程度高いレベルに達し，「自分が何をどの程度食べればよいか，あるいは食べ過ぎてはいけないか」ということを十分理解してきたことに基づいている。 今後は「ヒトがそれらの食べ物を獲るために必要な農地面積森林面積用水量労力コストエネルギー量」といった供給面を量的に理解することが，環境共生型の社会を形成していく上で重要となる。