在宅医療における在宅死と今後の展望

摘要

人生の終末期を自宅で家族とともに過ごしながら,臨終を迎えたいという希望をもつ患者は決して少なくない。 しかし,厚生省の報告によると,施設内での死亡者は年々増加しており,最近の10年間では全体の約8割に達している。 そこで今回,当院で経験した在宅死の症例および訪問診療を行い,在宅死を希望しながら最終的に施設内で死亡した症例の相違点について検討した。 症例は,在宅死10例(男性6例,女性4例),年齢は71～96歳(平均83日7歳)および施設内死12例(男性6例,女性6例),年齢は67～93歳(平均80.7皮)。 両群間において年齢,寝たきり度,痴呆性老人の日常生活自立度の有意差は認められなかった。 介護者数(家族内)においては,在宅死群が施設内死群に比し有意に多く,訪問看護ステーションの利用についても在宅死群が施設内死群に比べて高い利用率(40%vs8%)を示していた。 また,平均在宅日数は施設内死群(平均184.2日)に比し,在宅死群(平均54.0日)が有意に短かった。 さらに,住居については,患者の自宅である割合が在宅死群が施設内死群に比べて高かった(90%vs 50%)。 【考案】2000年4月の介護保険施行に伴い,在宅医療の対象となる患者数は今後さらに増加傾向を示すことが予想される。 加えて,医療保険制度の改正によって平均在院日数の制約が厳しくなり,在宅におけるターミナルケアの必要性が高まるものと思われる。 在宅死の可能性について統計学的有意差を論ずること自体,難しいことではあるが,住居の条件や介護者数,訪問看護ステーションの利用状況により患者が在宅死を選択し得る可能性が高くなること.を確認できたことは在宅医療の将来にとって明るい材料と考えられた。