オフィスビルにおける省エネルギー計画

摘要

本稿では，建築および建築設備の設計者の視点から，オフィスビルの省エネルギー計画を，最新の動向に留意して紹介する．しかし，設計がきちんと行われるだけでは万全ではなく，省エネルギーが居住性を損なう可能性のある民生部門においては，ステークホルダーの省エネルギーに関するコミットメントが重要である．ビルオーナーがテナントの居住性を絶対条件とすること，不動産証券化によりビルオーナーが匿名化するなどの問題に対しては，より総合的な対策が必要である．