土壌浄化と機械施工：自走式土質改良機による汚染土壌対策と課題－SR-Pシリーズによる汚染土壌のオンサイト処理

摘要

土壌汚染がある場合、土地の資産評価は下がる。特に、外資系企業が不動産を買収する場合や不動産の時価を厳密に評価し直す場合、土壌汚染の調査と浄化は避けて通れなくなっている。この流れを受けて土壌汚染対策法が、平成14年5月22日に参議院を通過し、平成15年1月に施行予定である。 この法律施行により、土壌汚染対策はさらに加速されるものと予想される。 日立建機では、いち早くこの汚染土壌対策に取り組み、技術開発を行ってきた。 平成13年度は、当社の土質改良機を使って、9現場、約9万m{sup}3の汚染土の処理が行われている。 本稿では、日立建機で行ってきた土質改良機による汚染土壌対策の一端を紹介する。