東アジアの大気汚染が日本のオゾンに与える影響を定量的に解明－バックグラウンドオゾンの季節変化と緯度依存性

摘要

国立環境研究所の谷本浩志主任研究員は，気象研究所，農業環境技術研究所，九州大学，海洋開発研究機構との共同研究により，複数のモニタリングネットワークから統合化された地表オゾンの観測データを，新たに開発したアジア地域における領域化学輸送モデルを用いて解析し，日本周辺における地表オゾンの季節変化に緯度依存性があること，依存性を引き起こすアジア大陸からの長距離輸送のメカニズム，を明らかにした。 北半球における対流圏オゾンは春季に極大となることが古くから知られているものの，その支配要因には成層圏オゾンの沈降と対流圏内における光化学生成があり，両者の定量的な理解が不足していた。 本研究では，日本周辺における対流圏オゾンの性質を広範に調べるために，複数の観測プログラムから得られたデータを統合して季節変化の特徴を調べその緯度依存性を明らかにするとともに，日本に流入してくるオゾン濃度（以下，バックグラウンドオゾン，と呼ぶ）に及ぼす越境汚染の輸送メカニズムと寄与分を定量的に明らかにした。 その結果，春季にはアジア大陸から日本に到達する際に日本の環境基準である60ppbを既に超えていること，中国·韓国など東アジア諸国からの窒素酸化物の排出で5～20ppbのオゾン増加をもたらしていることが分かった。 本研究は環境省の「地球環境研究総合推進費」における研究課題「日本におけるオゾンとその前駆物質の季節内·年々変動に及ぼす地域気候変化の影響に関する予備的研究」（研究代表者：谷本浩志）として実施された。 また，研究成果の詳細は，アメリカ地球物理学速報誌「Geophysical Research Letters」のweb版に11月4日付けで掲載された。