建築用材料における膜材料の利用と可能性

摘要

1988年の東京ドーム完成から，既に24年が経過した．ドームの計画時点では，膜材料は建築用材料として認可されておらず，建築基準法旧第38条において，特殊材料および特殊構造として，大臣認定を取得する必要があった．東京ドームの技術的データなどをもとに，1987年（昭和62年）には同旧第38条の一般認定により，「特定膜構造建築物技術基準」が施行され，膜構造の建設の門戸が開かれて以降，飛躍的に数多くのスポーツ施設や商業施設などが建設された．さらに，2002年（平成14年）の建築基準法の改正の際には，膜材料が同第37条および告示において認可され，晴れて建築材料の仲間入りを果たした．しかしながら，膜材料という特殊な素材は，長所と短所が明確に存在し，使用されるべき用途が限定されることから，現在においても多岐にわたる開発が進められている．