コージェネレーション設備における判断基準と実際

摘要

コージェネレーション設備建設に必要な技術は，供給側の電気設鳳需要側の空調設備,給排水衛生設備にわたる。設計·施工では，特に需要側の量的把握や推移把握などの検討が重要であるが，設計担当企業が設備ごとに分かれたり，施工も同様である例は多く，密なる協議が省かれる可能性は高い。 これでは本来の導入主題である省エネルギー性に陰りが生じかねない。 統括担当者の設置や設計·工事区分の見直しなどの工夫が必要かもしれない。 設計·施工の実務技術についても，蓄熱槽（貯湯槽）や配管ワーク，断熱法,自動制御等に多くのノウハウが存在することから，安直に処理されることがないよう望む。 コージェネレーション設備は省エネルギー策であるゆえに存在価値がある。 他の省エネルギー設備も同様であるが，あえて効率を落として価値をなくす設備は造られるべきではない。今回の法改正が示唆するところである。