はじめに-あるべき医療の姿とセカンドオピニオン：すべては患者のために

摘要

2006年4月の診療報酬改訂で，セカンドオピニオンのためカルテ開示などの情報提供をした医療機関には，500点の診療情報提供料（II）が算定できるようになった．新聞紙上にも"広がるか　セカンドオピニオン"（2006年2月22日朝日新聞·朝刊）などの記事がみられ，"セカンドオピニオン外来"を設ける医療機関も増加しているという．では，いまや患者はセカンドオピニオンの機会を有効に活用して，思うような意思決定ができるようになったといってもよいのであろうか？