大阪府における癌在宅死の動向-1995～2006年-

摘要

目的：癌医療提供体制の構築に資するため，大阪府における癌在宅死の最近の動向を把握することを目的とした。方法：大阪府がん登録資料を用いて，1995～2006年までの病死亡者における在宅死数，在宅死割合を原死因別·地域別に集計した。さらに市区の人口1万人当たりの在宅療養支援診療所（在支診）数と癌在宅死割合の関係を検討した。結果：癌在宅死数（癌在宅死割合）は，1995年の875人（4．6％）から2006年には1，544人（6．6％）に増加していた。地域別にみると，癌在宅死割合はほとんどすべての二次医療圏で増加傾向にあったが，2004年以後の豊能での増加が著しく，2006年には10．6％に達した。癌在宅死割合が最も多い市区は岸和田市（11．9％），最も少ない市区は港区（2．9％）であった。人口当たりの在支診数と癌在宅死亡割合に有意な相関はなく，在支診の診療内容に施設差があることが示唆された。原死因別にみると，肺癌，大腸癌，胃癌，膵癌，乳癌は1995年の5％前後から2006年の7％前後と，緩やかに増加していた。前立腺癌は10％前後と高値で横ばいであった。胆道癌，肝癌，食道癌は1995年の3％白から2006年には6％台と倍増していた。造血器腫瘍は3％前後の低値で横ばいであった。結語：12年間に癌在宅死割合が増えつつあったが，癌在宅死割合の地域差や在支診の診療内容の施設差がみられた。それぞれの地域事情に合わせたかたちでの終末期在宅医療体制の構築が必要である。