熱を有効活用したスマートシティの構築

摘要

わが国のエネルギー消費量をみると産業、運輸の部門が占める割合が大きいが、業務、家庭のカテゴリーの中では暖房、給湯で消費される割合が大きい。そしてその暖房、給湯の熱源は9割前後を化石燃料でカバーしているのが現状である。大阪府の熱消費量の調査においても暖房、給湯の割合が大きく、その施設別内訳をみると、戸建、集合の住宅向けが商業、事務所、遊興娯楽といった他の施設向けを圧倒している。エネルギーの化石燃料依存を脱却し、消費構造を抜本的に変えるという国の方向性からすれば、集合住宅の暖房、給湯の領域をターゲットに転換を図るのが効果的である。