安全帯を用いた墜落防止対策について

摘要

本稿の要旨を以下にまとめる。(1)墜落災害の防止のためには、墜落させないこと(墜落前の対策)が重要である。これには足場を設置し手すり等を設ける対策や、墜落危険個所への接近防止対策が考えられるが、これが困難な場合には、ハーネス型安全帯等を用いた墜落阻止(墜落時の対策)により、地面への衝突を防ぐのみならず、墜落阻止時の人体各部への衝撃を最小限に食い止める必要がある。(2)安全帯を用いた工法としては、①墜落危険個所への接近を防止する方法(Restraint systems)と②開始した落下を阻止する方法(Fall arrest systems)の2種類に大別されるが、EN基準や米国OSHA規定等によると、胴ベルト型安全带は、①の場合の一部でのみ使用が許容されている状況である。上記の基準は欧米諸国のみならず他の地域でも重要視される位置付けにあるため、日本を除く数多くの諸外国でハーネス型安全帯の使用が主流となっている。日本においては、ハーネス型安全帯と胴べルト型安全帯の使用上の区別が行われていない状況ではあるが、具体的な現場での使用目的に応じて適切な安全帯を選択することが望ましいと考えられる。(3)ハーネス型安全帯を着用し、地面と平行な姿勢で墜落阻止が行われた場合、身体に大きな回転力が作用し、後頭部がD環と衝突する可能性が考えられる。そのため頭部保護の観点から、保護帽の着用は必須と考えられる。(4)ハーネス型安全帯を着用し、墜落阻止が行われた場合では、胸部圧縮変位が大きくなる等の可能性があるため、ショックアブソーバを併用する。(5)日本ではショックアブソーバに関する基準が確立されていないため、その整備が必要と思われる。