住工混在地域における町工場の空間とコミュニティネットワークの特性: 大阪市九条地区を対象として

摘要

これまでの成長型社会を背景とした近代都市計画では、用途地域制に代表されるように効率性と機能性を重視した用途の分離集約化が進められてきた。そこでは、住まいと工業は対立的に扱われ、郊外の工業団地開発や中小工場集約化等の環境改善事業として都市内の工場は郊外移転を迫られた。その流れに抗い都市部に残った中小零細町工場を中心とした住工混在地域もネガティブに評価されてきた。しかし現在、都心の空洞化、資源の有限性、人口減少社会といった諸問題に対して、コンパクトシティに代表される都市機能の集約•混在化による完結的なまちづくりへの転換が進められている。高齢化やコミュニティの疲弊が進む住機能特化のニュータウンでの集合住宅団地への非居住機能の展開、都心活性化に向けての業務地域における居住機能の拡大等、機能混在のあり方が模索されている。