緊急地震速報と強震観測データを用いた超高層建築の初動対応支援システムの開発と利活用に関する研究

摘要

地震調査推進本部では首都圏において今後30年間に約70％の確率でM7クラスの地震が発生すると評価しており，さらに今後30年間に約80％以上の確率で東海地震や東南海地震の発生が予測されており，このため，首都圏に建つ超高層建築では直下地震対策に加え，長周期地震動対策を行う必要がある．